マイホームとなる不動産を購入するときや、投資で運用を検討している不動産を購入するときは、長い目で見た場合の「資産価値」についても考慮したいですよね。
この記事では、不動産の資産価値の計算方法や資産価値が下がりにくいとされる物件の特徴についてご紹介していきます。
不動産の購入前にしっかりチェック！資産価値の計算方法とは？
高価な買い物となる不動産の購入は、あとで「こんなはずじゃなかった」と後悔のないようにいろいろな点を見極めておきたいものですよね。
とくに、将来的に不動産を手放す可能性がある投資用物件やマイホームなどの購入においては、資産価値の計算方法についての基本的な知識を持っておくと安心です。
実は不動産の資産価値を知る方法には、以下の3つの種類があることをご存じでしょうか。
資産価値の計算方法
●家賃相場から資産価値を算出する「収益還元法」
●周辺エリアの相場価格から資産価値を算出する「取引事例比較法」
●建て直し費用から資産価値を算出する「原価法」
たとえば、賃貸物件を経営する目的で不動産購入を検討している場合は「収益還元法」、中古住宅の取り引きの際には「取引事例比較法」というように、ケースによっても参考にするべき計算方法が異なってきます。
不動産購入するなら必見！資産価値が下落しにくい物件の特徴とは？
みなさんが考える資産価値が下落しにくい不動産とは、どのようなものでしょうか？
どんなに好条件が揃った不動産でも、購入後は必ず資産価値が下がるもの。
もちろん、資産価値の下がり具合には物件の立地条件や設備条件などが関わっており、需要と供給のバランスでも異なってきます。
すべてが当てはまる不動産が購入に適しているというわけではありませんが、購入後に「損をした」と感じることのないように、資産価値が落ちにくいとされる物件の特徴を押さえておきましょう。
資産価値が下がりにくい不動産の特徴
●「住みたい街ランキング」などに登場する人気の高いエリアにあること
●都市開発に力が入れられているエリアにあること
●エリア内の人口の増減が極端にないこと
●イレギュラーな形状やサイズの土地ではないこと
●公共交通機関や道路交通網などの利便性が高いエリアであること
●水害や津波などのある程度予防が可能な災害リスクが多いエリアではないこと
まとめ
最近は、地球温暖化の影響もあってか、資産価値が下がりにくいとされる不動産の条件に「災害リスクの程度」が挙げられることが増えています。
マイホーム用の土地や投資用物件の購入などを検討している方は、今回ご紹介した資産価値の計算方法や資産価値が下落しにくいポイントを参考に、ぜひ長い目で見ても価値があると感じる物件の購入を進めていただければと思います。
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